腫瘍マーカー

腫瘍マーカー（Tumor marker）は、癌の進行とともに増加する生体因子のこと。
主に血液中に遊離してくる因子を抗体を使用して検出し臨床検査の場で使われる。いわゆる「腫瘍マーカー」となる。他にも生検検体や摘出された腫瘍の病理組織標本を免疫染色し、腫瘍の確定病理診断や組織型の鑑別に用いられる。
ただ、多くの腫瘍マーカーは健康人であっても血液中に存在するので、腫瘍マーカー単独で癌の存在を診断できるものはPSA（前立腺癌のマーカー）など少数であるといわれている。定期的な受診によってその確度を高めることが出来る。ただし、腫瘍マーカーは、進行したがんの動態を把握するのに使われているのが現状で、早期診断に使えるという意味で確立されたものは、残念ながらまだない。そのためこの腫瘍マーカーのみをもって癌かどうかを判断するのは避けられている。そもそも癌かどうかを判断するためのマーカー量は実験結果から基づく閾値によって定められる。この値は個人によって変わりなんともいえない。進行しているかどうかぐらいの判断にはなるだろう。

ニクソン・ショック

　リチャード・ミルハウス・ニクソン（1913年 - 1994年）は、アメリカ合衆国の第36代副大統領および第37代大統領。対外的にはベトナム戦争の終結や中華人民共和国との国交成立など平和主義に尽力したが、ウォーターゲート事件により第二次世界大戦後の大統領で最低の支持率を記録し、任期中に辞任した唯一のアメリカ大統領。
1972年北京を訪問、毛沢東主席と会談し、中華人民共和国との国交樹立への道筋を作った。中国共産党の一党独裁国家である中華人民共和国と和解し、国家として承認することで、冷戦下でアメリカと中華人民共和国の両国と対立を続けていたソ連を牽制する。
1973年に北ベトナムのレ・ドク・ト特別顧問の間で和平協定案の仮調印にこぎつけた。ベトナム戦争終結を模索したニクソンは、ヘンリー・キッシンジャー国家安全保障担当大統領補佐官に北ベトナム政府との秘密和平交渉を継続させ、南ベトナム政府内の強硬派と、戦線の拡大と縮小を巧みにコントロールしながら、秘密交渉を行っていた。
1971年それまでの固定比率によるドルと金の交換を停止した。この交換停止はアメリカ議会にも事前に知らされておらず極めて大きな驚きを与えた。またこの交換停止が世界経済に甚大な影響を与えたことによる。ドル・ショックとも呼ばれる。

アメリカは1960年代後半から、ベトナム戦争や「偉大な社会」政策による財政赤字により景気は過熱気味であった。当時の通貨体制は、ドルと金との交換比率を固定し、各国通貨はドルと交換比率を固定することで通貨の裏付けとするブレトン・ウッズ体制下であった。景気過熱で経常収支が悪化するアメリカは、やがて固定レートを変更しドルを切り下げるであろうと予測された。このため1969年頃から経常黒字国であった日本の円やドイツのマルクに対して投機が殺到するようになった。固定相場制度においては中央銀行が無限の為替を保証するため日本銀行やドイツ連邦銀行はドルを買い支えることになった。円やマルクのマネーサプライが増えるため金利は抑制され、日本やドイツの経済も過熱気味になる。ドイツ、日本はインフレーションを懸念、元凶であるアメリカの過剰財政支出への非難が強まることになる。ニクソン政権はベトナム戦争と国内雇用維持のために財政支出を必要としており、ジレンマに悩まされた。そのように経済政策へ制約を課しているのは、とりもなおさず固定相場制度を軸にした通貨体制であった。そのためニクソンはブレトンウッズ体制放棄を決定した。ドイツはニクソンの発表後、金融政策の独立性が高い変動相場制度へ移行した。するといくらでもfiat moneyが出せるので、通貨も安くなり見た目としては赤字も財政支出もまかなえる事になる。ドル円相場なども通貨価値保持が優先されなかったドルの売り浴びせは終わらず、ドル円間も変動相場制度へ移行した。
ニクソン政権は、通貨安という手段をとった。この時いくらかの痛みを伴いながらも財政赤字の削減（社会施策の削減）などが必要だったとも考えられるが、完全雇用への固執、やめられないベトナム戦争のために支出は避けられず。ニクソン・ショックは、その後の1970年代の政策迷走、現代にも残る莫大な貿易赤字という不均衡を生み出す。

日本の学力

PISA(Programme for International Student Assessment)=OECD生徒の学習到達度調査。15歳3カ月から16歳2カ月の生徒＝学校教育に参加している者が対象、自宅学習者は除かれる。2003年の調査では、日本が順位を大きく落とした。この事が昨今の教育改革（ゆとり教育のNGとか）につながっている。当時の中山文科相は傾向としては「学力低下」の方向にあると危機を訴え、学習指導要領全体の見直し、教員の指導力向上、全国学力調査（全国すべての小学5年生と中学2年生が参加）などの改善策を表明した。その結果2006年の調査では末に掲げる結果となった。さらに下っている。アメリカよりは良いみたいだが、自宅学習は含まれないみたいなので従来の教育方法を取ってるところのみか。これだけみると今の教育方法は根本的に今の国際社会にあってないのじゃないかという事。まぁこの調査方法がいわゆる学力を表すものとしてだけども、少なくともOECDの国々は参考にしているしこの指標から判断することも多いだろう。
鳩山政権・鈴木・小宮山などの教育関連の議員は教育格差の是正を課題として、高校無償化・こども手当て・教員の増員などのお金をいかに使うかの政策を推進しようとしているようにみえる。これに対して学力調査・体力調査などの実態を知る施策・教員免許更新制などの質の向上に関する事に関しては反対している。どんな未来になるのだろうか。

『数学』
1    台湾
2    フィンランド
3    香港
3    韓国
5    オランダ
6    スイス
7    カナダ
8    マカオ
8    リヒテンシュタイン
10    日本
   
『国語』   
1    韓国
2    フィンランド
3    香港
4    カナダ
5    ニュージーランド
6    アイルランド
7    オーストラリア
8    リヒテンシュタイン
9    ポーランド
10    スウェーデン
   
『科学』   
1    フィンランド
2    香港
3    カナダ
4    台湾
5    エストニア
5    日本
7    ニュージーランド
8    オーストラリア
9    オランダ
10    リヒテンシュタイン

プロタゴラス

プロタゴラス（紀元前500年頃）は古代ギリシアの哲学者、ソフィストの一人。アプデラ生まれといわれる。デモクリトスに学び、ソフィストとして知られた。
「万物の尺度は人間である」という言葉で知られ、相対主義を唱えた人物の一人として有名である。人間それぞれが尺度であるから、相反する言論が成り立つのである。この理論は「双方肯定理論」ともいい、矛盾律＝二項定理（二値論理）と対立するものである。
つまり、かれの理論によると、「任意の命題Ａが成立しているときは、その否定命題Ｂは成立しないと」いうような単純な論理は成立しない。２つには割り切れないのだ。この理論では、Ａ、Ｂの他に別の条件を持ってきて、思考を三項関係にしてみせている事になる。こうした主張からソフィストは詭弁を用いて黒を白と言いくるめる、とみなされるようになった。一方で、ルネサンスが人間を尺度とする復興であったことから、尺度の基準は人間であると主張したギリシア哲学・西洋哲学におけるソフィストの存在は東洋的ともいえる。

国会議員の給料：２日で２３０万円！

国会議員の給料は、国会法第３５条で、「議員は、一般職の国家公務員の最高の給料額より少なくない歳費を受ける」と決められている。
最も給料の高い一般公務員と同じか、それ以上の給料（歳費）を受けとっている。
ざっと年収２４００万円。
これにプラスして、文書交通費という名目で、毎月１００万円が追加支給。
国会議員の所属する会派には、一人あたり月６５万円の立法調査費なるものが支給。
国会議員一人に対して税金から支払われる学は、実に年間４４００万円。
国会議員一人あたり、三人の公設秘書は、給料全額税金で丸抱え＝三人あわせて２０００万円。
ヒラの国会議員一人維持するために年間６４００万円以上の税金が必要。
衆議院議員は４８０人なので３０７億円が年間必要。
でもこれで最低額なので実際はもっと多い。
「議員は、一般職の国家公務員の最高の給料額より少なくない歳費を受ける」という法律自体なんて自分たちの保身のための法律なのだろうか。公務員より何もしない議員の給料を減らした方が良いだろう。

株式会社と大航海時代

株式会社の始まりは大航海時代と言われる。15世紀中ごろから17世紀中ごろまで続いたヨーロッパ人によるインド・アジア大陸・アメリカ大陸などへの植民地主義的な海外進出を行うために、西南ヨーロッパ人によって開始された。金融と投資のシステムは、その前の14世紀、イタリアを中心として地中海貿易が発達してきた際に、様々な地域の通貨を扱う両替商ができ、やがて商人たちから貨幣を預かり、代わりに代金の決済をするサービスを行った事に始まる。そこで両替商たちは、預かった預金に対し、支払いに対応できる資金だけ手元においておけばよく、常に全額用意しておく必要がないことを知り、それを元手に貸し出しをするようになった。これが銀行（運用・投資）のはじまりである。
その後1553年のロシア会社（モスクワ会社）が世界最初の株式を発行した会社とされている。ロシア会社は、ロシアとの交易に将来性があると見たロンドンの毛織物の商人たちが資本を集めて、初めての合資会社を設立した。銀行を意味する「バンク」は、お金のやり取りを行った台や長机を意味するイタリア語の「バンコ（banco)」に由来する。この時期に有名な銀行家としては、バルディ家やペルッツィ家があり、その後4人のローマ法王を出したメディチ家、16世紀にはヨーロッパの金融界を支配したフッガー家がある。世界の金融はイタリアでその発展が始まり、その後アムステルダム、ロンドン（1694年に世界初の発券銀行であるイングランド銀行設立）、そしてニューヨークへと移動していくこととなる。

大航海時代での有名人クリストファー・コロンブス（イタリア人）は西周りインド航路を開拓しようと1484年、ポルトガルに航海の援助をもちかけたが、既にアフリカ航路を開拓しインドまで今一歩に迫っていたポルトガルはこれを拒否した。それに対して、ポルトガルに遅れをとっていたスペインは1486年、カスティーリャ女王・イサベルがコロンブスの計画を採用し1492年、旗艦サンタ・マリア号に率いられた船団がバルセロナ港から西に出港する。

塔頭

禅宗関係。山内塔頭、山外塔頭などがある。もともと禅寺において祖師や大寺・名刹の高僧の死後、その弟子が師の徳を慕って、塔（祖師や高僧の墓塔）の頭（ほとり）、または、その敷地内に建てた小院のことをいう。それから転じて、寺院の敷地内にある、高僧が隠退後に住した子院のことも「塔頭」あるいは「塔院」と呼ぶようになった。「塔中」と書くこともある。中国の禅寺では本来、住持を隠退した者は、東堂・西堂の僧堂で雲水たちと共同生活をする決まりとなっていた。時代が降ると、大寺の中に小庵を結びそこに住する者が現れるようになったが、それは一禅僧の一代限りの措置であった。そのような中国の慣習が日本に伝わると、開山など、禅寺にとってとりわけ大切な人の墓所としての塔頭・塔院と同一視されて永続的な施設となり、日本独自の「塔頭」という存在が認知されることとなった。さらには、塔頭は、独自に檀那や寺領を獲得し、その門弟によって継承されることとなったのである。
その根元にあたる仏塔は、インドの「ストゥーパ」が起源の仏教建築物である。サンスクリット語で、ストゥーパは饅頭のような形に盛り上げられたインドの墓のこと。日本では「卒塔婆（そとば）」と音写され、「塔婆（とうば）」や「塔（とう）」と略される。漢の時代に中国に伝わり木造建築の影響を受けた。ストゥーパに塔の字が使われるようになったのもこの頃である。日本では五重塔・三重塔・多宝塔など。

需給ギャップ

需給ギャップ＝ＧＤＰギャップともいう。ＧＤＰギャップ＝（名目ＧＤＰ－潜在ＧＤＰ）／潜在ＧＤＰで表される。このうち、名目ＧＤＰは内閣府の公表データによって知ることができるが、潜在ＧＤＰは直接観察することができないため、推計によって求められる。推計方法、推計に用いるデータ等が違えば、潜在ＧＤＰの推計結果も変わり、そこから計算されるＧＤＰギャップも変わってくる。潜在ＧＤＰの概念にも大きく分けて２通りの考え方がある。ひとつは、労働、資本をフル稼働させた場合のＧＤＰ（＝最大概念の潜在ＧＤＰ）、もうひとつは労働、資本が過去の平均的な稼動状態にある時のＧＤＰ（＝平均概念の潜在ＧＤＰ）である。最大概念の潜在ＧＤＰを使うと、ＧＤＰギャップは常にマイナスの値をとるのに対し、平均概念の潜在ＧＤＰを使うと、労働、資本が平均的な稼動状態にあるときにＧＤＰギャップはゼロとなり、それよりも稼働率が高ければプラス、低ければマイナスとなる。国際的に主流となっているのは、「平均概念」に基づくものであり、内閣府のデータをみるとプラスとマイナスを行ったりきたりしているので後者の数字で計られている。2006年ごろから変えたらしい。
この数字がプラスだと平均以上に物や人が稼動していることになる。逆なら勿論不況と呼ばれる。またプラスだと働きすぎ、マイナスだとゆとりがありすぎで名目ＧＤＰばっかり上昇している事（デフレになっていっている）になる。ちなみにＧＤＰの地方版として、域内総生産 (ＧＲＰ）というのもあるらしい。

世界のＧＤＰ(2008)
1　アメリカ　14,264.60
2　日本　　　 4,923.76
3　中国　　　 4,401.61
4　ドイツ　　 3,667.51
5　フランス　 2,865.74
.　世界　　　60,689.81
.　ＥＵ　　　18,394.12