高温注意情報

気象庁が夏季の高温による熱中症の予防の観点から、2011年より導入した日本の気象の「注意情報」である。

2011年の東日本大震災により、全国的な省エネルギー・節電対策が取られているが、気温の上昇により熱中症にかかりやすくなるおそれがあるとして、同年7月から、当日、あるいは翌日の天気予報で発表される予想最高気温の統計を基として、それが35℃以上を記録すると予想された場合、気象庁のホームページやNHK・民放・新聞などのマスコミ媒体を利用して、高温注意情報を発令し、熱中症に対する備えを呼びかけるというものである。また、週間天気予報においても気温が概ね35℃以上を観測する予想が懸念される場合、やはり「高温に関する気象情報」を発令する。

この情報はあくまでも気象の「注意情報」に過ぎず、いわゆる一般的な気象の「注意報」ではない。