液晶パネル事業 再編

シャープと東芝、ソニーが液晶パネル事業の構造改革に踏み切る。

中小型パネル市場で首位のシャープは、三重県亀山市の「亀山工場」にあるテレビ用大型パネルの生産ラインをタブレット端末向けに改造。亀山工場に2012年春、スマートフォン用パネルの生産ラインを新たに設ける。

国内2番手、4番手に位置する東芝とソニーは、中小型液晶パネル事業の統合を検討。新会社を設立し、官民ファンドの産業革新機構から出資を受け入れる。

注力市場は中小型。テレビ用（大型）は採算が合わず、どのメーカーも全て外部調達で賄うようだ。
大型（テレビ用）で最大手の韓国サムスン電子ですら黒字を出すのが難しい状況。
中小型（タブレット・スマホ）は東芝＆ソニー：15.2％、シャープ：14.8％、サムスン電子：11.9％となる。

一方で、BtoBの販売先が重要になっている。スマホ・タブレットの各端末メーカーによる開発が進むほか、東芝・ソニー連合、シャープは世界的に大ヒットする米アップルの「iPhone」や「iPad」の勢いに、中小型パネル事業を大きく依存する。

テレビの魅力は次第に減ってきている。